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メディアが誰かを追い落としたい時や、ネタ切れで話題を集めたい時、よく使われる手法がランキングという一見公平だが、実は不公平な格付けである。

アンケートを取り、好かれているタレントや嫌われているタレント、支持する政党や支持しない政党などを聴いて、世論の動向をアピールする。数字という絶対的な証拠を提示された読者はまんまと洗脳され、「あれ、この人思ったより人気がないんだな」「自分が支持している政党はあまり評価されていないんだな」と評価替えの動機にもなり得る。

がしかし、統計そのものが正しくとも、前提となる知名度に決定的な差があれば、アンケートの条件自体がアンフェアだと言わざるを得ない。そんな世論調査の罠を巧みに使うのが大手から三流に至るまでのマスコミの狡さである。

週刊誌『女性自身』(光文社)が男女501人に「岸田政権で最も期待できない閣僚」と尋ねたアンケート結果を記事にしている。有効とされる2,000人以上の回答に全く届いていないのも酷いが、回答自体も自社のツイッターなどで募っており、そもそも対象者に偏りが生じやすい条件となっている。

その結果、下記のようなランキングになったとしている。