東京マラソン

ウイルスの全容が定かでなく感染拡大がなかなか防げない状況では、最悪の事態を想定した最善の予防手段を講じる必要がある。不特定の人々が集まるイベントの開催中止は主催者側の適切な措置と言える。

一方、中止による逸失利益も主催者を悩ませている。東京マラソンを主催する東京マラソン財団(都や日本陸連が設立)は、一般参加者約3万8,000人から集めた参加料を返さないこととした。