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いつの世も世論を決めるのは、それを報じるメディア次第である。
全体の流れを形成し、国をその方向へ導くという点で、マスメディアは司法・立法・行政に次ぐ「第四の権力」どころか、全ての権力の源泉といっていい。
　
韓国という未熟な国を見ればそのことがよく分かる。メディアの論調に人々は右から左へ揺さぶられ、国民は異常に高い支持率で政権を後押ししたかと思えば、憎悪を募らせ牢獄に追いやる。世論の激しさは司法の独立をもおざなりにし、三権全てが世論に迎合していく。世論を動かすマスメディアは教育に影響を与え、時の政権と癒着し、思い通りに操作できなければ糾弾し、新たな政権汚職の容疑をかけていく。
　
昨今、日本のメディアも左右の対立が激しい。私(記者)が全国紙に入社した1996年当時は、新卒社員の間に政治的立場の意識はさほどなかった。どちらかと言えば、「あの新聞社は広告費や影響力が大きいから給料も高く、ステイタスがある」「あの新聞社は記者数が少ないけれど、スクープや調査報道が優れていて、実力ではどこにも負けない」などと、取材力や影響力、待遇面を中心に各社を評していた。