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【論説・コラム】タブー視で歪んだジャニーズ問題と松本不要論とLGBT法
※イメージ画像
SNSと、スマホ。そして多様性(ダイバーシティー)。
21世紀に入って普及したこれらのツールや価値観が、過去にはタブーとされてきたテーマに及んでいる。米国では、セクハラ被害を受けた女性が声を上げる#MeToo運動や、黒人が白人警官から過度な暴力被害を受けるBLM(ブラック・ライブズ・マター)など、マウントされる一方だった弱き立場の人々が、発信ツールを得たことで、差別や犯罪行為を社会に訴え小さな声の結集で巨大な社会の動きに転化させてきた。
FBなどのSNSが社会の不正を告発する動きといえば、2011年から始まったアラブの春を思い出させる。10年前までは圧政による苦しみに限定されていた「共感の輪」だが、2020年代に入って個人にまで及ぶようになったとも読み取れる。もはや現代人の体の一部ともなっているスマホが、常時録音・録画を可能にしたことで、権力者の決定的な言動を記録し、ハラスメントを社会から全削除することさえも容易になったのである。
そんな流れの一環と思われる事件が日本でも最近、散見される。社会的な成功者ともいえる国会議員・人気タレントなどの裏の顔がSNSや週刊誌で暴露され、一夜にして闇落ちとなる。英国BBCの告発報道に発する故ジャニー喜多川氏による数々の性的加害行為も同様だ。多様性や社会悪を正す社会の価値観が被害者の告発を促し、既存のマスコミがタブー扱いしてきたテーマさえも、或いは故人の犯罪行為さえも、報道を知った個人がSNSで拡散し、巨悪も権力による悪も見逃さないという流れになりつつある。
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