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電気とガスを一本化して支払っている。一番のメリットは割安になる点で、半年程度経つとポイント加算によるささやかな(本当にささやかな)「ボーナス」も貯まる。

そんなお得感を吹き飛ばすほど、近年の電気料金は右肩上がりだ。毎月の使用量と料金は、HPからログインすると昨年比のグラフで確認できる。毎年毎年、「これでもか」という家庭内省エネ化により使用量を減らしているのだが、量が減っても料金が上がっているのである。

ガスはともかく、電気料金の高騰が看過できない。つい最近も地震直後の一部停電地域に入り、真夜中に3時間程の停電が続いた。現下の国際情勢で原油などエネルギー価格の高騰はよく分かっている。2月や3月は意外と寒冷で需要が逼迫する事情もよく理解しているつもりだ。

がしかし、2011年3月の福島第一原発事故以来、エネルギー政策は対症療法に終始し、政策という政策が電気代高騰につながっていないだろうか。日本は中東からの輸送コストにより原油の基本価格が世界一高い。国内の原発停止や太陽光などの不安定な再生可能エネルギー導入政策など、どれもこれも、末端への価格高騰で問題を先送りする政策ばかりというのが実状である。固定価格買取制度という愚策もあった。

震災当時、深刻な原発事故をニュースで目の当たりにしながら、当時としては「地震大国の日本で原発運用を続けることは自殺行為になる」と深刻に憂えて、将来的には原発撤廃が良いと思った。いち早く行動に移したドイツは優れているとさえ思った。