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有名人が聖火リレーの辞退を次々と申し出ているかのようなニュースが続いている。ほとんどが昨年末までに届けているにも関わらず、自治体やマスコミの発表によって、東京五輪開催に疑問を投げかけるような印象操作に使われているフシがある。

将棋の藤井聡太2冠(棋聖・王位=18)が昨年中に辞退していた事実を、あたかも最近辞退したかのように歪曲報道した朝日新聞の問題記事については先日取り上げた。このほか、昨年末までに辞退を申し出た有名人は、俳優の常盤貴子氏や斎藤工氏、玉城ティナ氏、渡辺徹氏、歌手の五木ひろし氏、スポーツ界では大相撲の大関の正代関など、各自治体の発表によって次々と報じられている。

3月6日には福島県庁が、県内を走る予定だった人気アイドルグループ「TOKIO」と俳優の窪田正孝氏が出走を辞退したと発表。両者ともスケジュールの再調整が困難なため、昨年末までに辞退の申し出があったという。

辞退者が注目されるようになったきっかけは、東京五輪パラリンピック大会組織委員会長だった森喜朗氏(83)が女性蔑視発言をしたとして騒がれて以降だ。森氏が当該発言をした2月3日、お笑い芸人の田村淳氏(47)が聖火リレーの辞退を発表。しかし、田村氏の辞退理由は蔑視発言によるものではない。前日の2月2日に森氏が「コロナがどんな形であっても開催する」「(有名人が密状態を作らないために)田んぼを走ったらいいんじゃないか」などと話したことで、気持ちが整わなくなったという。また、開催延期後に改めて任命を受けていたわけでもなかったため、事前に辞退の意思を公表したという。