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森喜朗氏が、女性を巡る発言で混乱を招いた責任を取り、東京五輪・パラリンピック組織委員会の会長を辞任した。

改めて発言の問題を振り返る。女性蔑視と糾弾された発言部分は「女性理事を4割にする目標についてというのは文科省がうるさく言うんですね。だけど女性がたくさん入っている理事会は時間がかかります。(中略)女性を必ずしも増やしていく場合は、発言の時間をある程度規制をしておかないとなかなか終わらないから困ると言っていて。誰が言ったかは言いませんけど、そんなこともあります」という内容である。

翌日の会見では全面的に訂正して謝罪しながらも、「これ以上のことを申し上げても、また誤解が誤解を生む」として一部マスコミには「開き直り」と書かれてしまった。森氏の主旨としては、女性を貶める意図はなく、「女性理事を増やすなら発言時間に制限を」としている点である。同氏のこれまでの経験から、実務上の支障を来す可能性があるので、男女いずれであれ1人当たりの時間を決めておく必要があると言いたかったに違いない。

昭和の時代には男女の別を語るのは当たり前だったが、多様性を認める令和の時代では男女の特徴を口にすることさえも憚れるような空気になってしまった。森氏が無駄に強調してしまった「女性は発言時間が長い」という実感は、一般的にそのような傾向があることはこれまでもよく語られてきた話である。男女の脳に違いがあり、脳梁が発達している女性は、様々な話題に共感を得ながら話す反面、話を切り上げるオチを付けない、などともよく言われる。