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【論説】民放の減益はテレビの未来を暗示している

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コロナ禍に苦しむ世界を1年前に想像できなかったように、少しの先には、今とはまるで違う現実が待っている可能性がある。

 

例えば、戦後生まれの人々が当たり前のようにあるものと思っている放送局だって、身売りや放送形態が変化しているかもしれない。それほど、現在のテレビ局は危機的な状況である。

 

民放キー局5社の2020年4-6月期の連結売上高は、コロナ禍の影響で広告が減少し、各局とも減収に見舞われた。テレ東HDを除く4社は営業減益に見舞われ、最も落ち込んだフジHDは前年同期比6割超の大幅な減益。テレ東HDは通販を中心とする独自の広告収入システムとBS放送の番組制作費削減が幸いし、増益を実現した。

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